2月も終盤ですが、先週末も雪がちらついていましたね。一旦気温が上がって、3月初旬はまた寒くなるそうです。くれぐれもご自愛ください。
今日目に留まった記事は💁
パーソルキャリア、Job総研が「2025年 企業風土の実態調査」の結果を発表 日本経済新聞
転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』が、653人の社会人男女を対象に「2025年 企業風土の実態調査」を実施。その結果を公表しています。
記事本編については有料記事になるので、日本経済新聞オンラインの会員になるか、楽天証券の口座を開設して日経テレコンで確認してください!
転職を考えるとき、多くの人は給与や福利厚生といった条件面に目が行きがちです。
でも転職を思い立った動機を遡ると「企業風土が肌に合わず、仕事がつらくなった」という声が意外に多いのです。
パーソルキャリアが行った「2025年 企業風土の実態調査」では、全体の78.4%もの回答者が「自社に古い風土がある」と感じているという結果が出ました。
たとえば年功序列や上司の顔色によって評価が変わる、非効率なやり方を誰も疑わない、プライベートの時間にも過度に介入される―こうした慣習が残っていると、どれだけやる気があっても伸び悩むことがあります。
逆に、会社の文化そのものがフラットで挑戦を後押ししてくれるなら、同じ能力でも成果を発揮しやすい。だからこそ今、多くのビジネスパーソンが「自分に合う風土かどうか」を転職の大きな判断材料にしているのです。
もし「なんか会社が合わない…」とモヤモヤしているなら、その正体はあなたの価値観や働き方にマッチしない“企業風土”かもしれません。
キャリア支援者として、そして当事者のビジネスパーソンとして、「転職(求職者)」目線でこの記事の内容を深掘りしてみました。
この記事では以下のデータを参照しています
✅パーソルキャリア株式会社
Job総研「2025年 企業風土の実態調査」を実施
https://job-q.me/articles/15809
78.4%が「古い」と感じる現場の実態

今回の調査では、男女653名を対象に「職場の古い風土」について聞いたところ、なんと78.4%が“古さ”を感じると回答しました。

具体的には「上司からの好感度が評価に影響」(36.4%)が最多で、次いで「仕事と私生活の境界があいまい」(32.8%)や「上司に逆らえない」(32.6%)などが上位を占めています。

さらに、50.2%が「変えたほうがいい風土がある」と答えた一方で、49.8%が「変わらなくてもいい部分もある」と意見が割れているのも興味深いところ。

要は、「上司の顔色次第の評価」は明らかに問題視される一方で、「年功序列やハッキリした上下関係」が好きな人も一定数いる、という多面性がうかがえます。このあたりは、個々がどんな価値観を持ち、どんな働き方を望むかで“古い”か“合っている”かの判断が変わるというわけです。
いずれにせよ、半数以上が「このままの社風はまずい」と感じている実態は、企業にとっても見逃せないサインでしょう。
転職要素としての企業風土:83.3%が「考慮すべき」と回答

同調査の結果によると、「企業風土は転職を考えるうえで重要か」という問いに、83.3%が「要素になる」と答えました。これは給与や業務内容と並び、企業を選ぶうえで大きな軸になっていることを意味します。

さらに62.8%の人が、風土が理由で実際に転職や転職活動をした経験があるとも回答。その背景には、前述のような“評価基準の不透明さ”や“旧来の働き方への固執”といった課題が挙げられています。


面接では言えないものの、本音では「社風」が転職理由になっている人が62.8%もいるんですね
具体的に社風の古さに嫌気がさしている理由としては「前例に固執して非効率」という声は59.6%に上り、「変化への対応力が少ない」(56.1%)や「時代遅れのルールが多い」(50.6%)といった回答も見られます。


こうした“昔ながら”の慣行が残り続けると、若手や中途採用で入ってきた人の意欲が削がれ、新しいアイデアや技術導入が阻まれるリスクは高いでしょう。結果として、人材が流出し、企業自体の活力が失われる悪循環に陥る可能性もあるのです。
「古い風土は変えられる?」43.9%がポジティブ派


一方で、「古い企業風土は変えられる」と考える人も約43.9%存在します。


彼らが挙げる変化の必須要素としては、「経営陣の刷新」(51.3%)や「評価制度の見直し」(36.9%)、「オープンな情報共有」(34.3%)などが上位を占めました。


つまりトップが本気で改革に乗り出し、人事評価や情報開示の仕組みをアップデートすれば、組織の空気は変わり得るというわけです。
実際に、テクノロジー企業やスタートアップのなかには、風通しの良い社風を武器に急成長しているところも少なくありません。とはいえ、組織文化は一朝一夕に変わるものではなく、現場レベルでの柔軟な姿勢が求められます。
いくらトップが変化を促しても、各部署が「従来のやり方がラク」と固執すれば意味がありません。だからこそ「現実的に改革が可能なのか」をしっかり見定めることも、転職活動に踏み切るのかどうかを選択するうえで大切になるでしょう。
企業風土を見極める際のポイント





入社前に社風を知るにはどんな方法があるのでしょうか?


転職で企業風土を失敗なく見極めるには、まず「公式サイトやプレスリリースなどで改革や柔軟な制度導入の実績を確認する」ことが有効です。たとえばリモートワークやフレックス制度、女性管理職の登用やダイバーシティ推進など、実際に打ち出している施策があるかどうかをチェックしましょう。
また、面接などの選考において「失敗に対する考え方」や「上司と部下の距離感」などを具体的に尋ねてみる方法もあります。担当者の回答が曖昧だったり「うちは昔ながらのやり方でやっています」というニュアンスが強い場合は、改革意識が低い可能性があります。
加えて、口コミサイトやSNS、などで“現場の空気”を直接うかがうのも効果的。ただし意見が偏っているケースもあるので、複数の情報源を比べて総合的に判断しましょう。
こうした多角的なアプローチこそが、自分の価値観やキャリアビジョンに合った社風を見つける近道です。
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まとめ:風土が合わなければ転職は長期的に難しい


改めて見てみると、今回の調査が示すのは「多くの日本企業に古い風土が残る一方、それを変えようとする機運も高まりつつある」という現実です。
企業風土とは単に“職場の雰囲気”ではなく、評価制度や人間関係、業務効率、ワークライフバランスなど、働くうえで欠かせないあらゆる要素に影響します。
だからこそ83.3%の人が「転職要素として欠かせない」と語り、6割以上が実際に動いているのです。
今まさに転職を検討している人なら、「待遇」や「知名度」だけでなく「自分に合う風土かどうか」をじっくり見極めてほしいと思います。もし“古い”部分がある会社でも、改革に積極的であれば大きく化ける可能性もあるでしょう。
反対に、いくら給与が良くても合わない風土でモヤモヤする時間は人生にとって大きな損失とも言えます。自分が心から活躍できる企業かどうか―企業風土の視点を取り入れることで、転職の成功確率はぐっと高まるはずです。












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